どうもドンペイです！
皆さんは、インデックス投資をされていますか？
積み立てNISAやiDeCoなど、今はインデックス投資を始めやすい環境が整ってきましたよね。
インデックス投資は、始めるの（入口戦略）は簡単といわれますが、
辞めるの（出口戦略）は難しいといわれています。
そんな中で、投資会では当たり前になっているのが、この「4％ルール」！！
今日はインデックス投資の出口戦略の王道である、「4％ルール」について解説したいと思います。
「4%ルール」は2つある⁈
①引退時の資産 × 4％を「定額」で取り崩し続ける方法
4%ルールには、２つの方法が有名です。
1つ目は、「定額」で取り崩す方法です。
1998年に米国トリニティ大学が報告したトリニティスタディと呼ばれる論文が根拠となっています。
原著はこちらから⇒199802retire (aaii.com)
トリニティスタディの結論は、株式50％債券50％の資産をつくり、年4％ずつ取り崩せば、30年後も資産が残っている可能性は100％というのも。
しかも資産は残るどころか、中央値で8倍に資産が膨れ上がったと報告しています。
ですが、トリニティスタディには多くの前提条件があり、間違った理解で資産を組んだら4%ルールの効果は希薄化してしまします。
トリニティスタディ原著を抄読すると、次のような前提条件がわかりました。
- 4%ルールには税率（米国なら10%、日本なら20.315%）を考慮する必要がある
- 4%ルールは物価変動に大きく影響を受ける
- 1998年までの結果と、2017年までの更新版の結果では、資産が残る確率が若干変化した
②毎年の資産残高 × 4%を「定率」で取り崩し続ける方法
2つ目は、「定率」で取り崩す方法です。
バートン・マルキール氏の著書「ウォール街のランダム・ウォーカー」で紹介されていた理論です。
この著書では、長期的に見ると株式（S&P500）のリターンは平均7%、債権（米社債）は平均4%となる書いていました。そして、株式50% 債券50%のポートフォリオを組む場合を想定すると期待リターンは5.5%になるということです。
そして、期待リターン5.5％からインフレ率の1.5%を考慮すると、毎年資産の増加見込み率は4%になりるそうです。
毎年増加する分を取り崩しても、元々の資産は減ることがないという理論です。
まとめ
今回は、2つの4％ルールについて、簡単にまとめました。
- 引退時の資産 × 4％を「定額」で取り崩し続ける方法
- 毎年の資産残高 × 4%を「定率」で取り崩し続ける方法
どちらもメリット・デメリットはあるかと思いますが、ドンペイからは、「定率」で取り崩す方法をお勧めしたいと思います。
なぜ、「定率」をお勧めするのかについては、またの機会に解説したいと思います。
いつもドンペイのブログを覗いていただき、ありがとうございます！！
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